厳選！ほんとに笑えるハリウッド映画

ソファー　ベッドなど北欧インテリアのチーフデザイナーであるヘニングセンさんとお会いして、お話を伺うことができなかったのは、ホテルのフロントのほんのちょっとした連絡ミスからで、今も残念でならないのです。

日本を発つ前に準備をし、必ず御会いできると信じている人には会うことができなくて、まったく予期しない人に、とんでもない場所でやあやあと声をかけられるのが、旅というものでしょうか。

同じ東京に住んでいながら会うこともなかった旧友に、クレタ島の街角のカフェで会ったこともあります。

ギリシア建築には塔は見られないのですが、街には広揚があります。

広場の効用のひとつではないでしょうか。

人はなぜ塔をつくったのか。

塔とは私たちにとって何なのか。

建築には用に供する目的と合理性が必要ですが、塔は何の用に立つというのか、とする説があります。

わたしがある国を訪れたとき、船旅をしました。

その船は下船するには惜しいほどの清潔さで、単純なデザインの寝室でした。

前の夏は、ヘルシンキから空の便で、呆気ないほど短い時間。

船には乗客や船員たちとの交流と対話があるのが楽しいのです。

例によって中央駅ちかくのホテルに泊まります。

Y電気のSさんからの連絡がついていて、ベッド 通販などインテリア照明器具のメーカーで、デザイナーでもあるヤコブセン社のA氏とショールームを見たあとスカンセンに行きました。

スカンセンはフリーランドより開館が古いのですが、面積はいくらか小さいのです。

遊園地的な要素があったり、製本、印刷、靴、鍛冶屋・・・

などがあって実演・販売したり、教会・食堂があって婚礼披露宴までやっているのだから、実益をかねていて、娑婆くさいのです。

人出で賑わっているのはそのせいばかりではないでしょうが。

コペンハーゲンのチボリ公園の夏の宵は、イルミネーションが賑やかで人々が楽しんでいる様を眺めているだけでも楽しさがこちらまで伝わってくるようです。

漢字オンライン化システムの導入は、机上計算では作業量は2割減(現実には人員は1割減)することになっていますが、市町村によってはまったく減少しないケースも稀れではありません。

この理由は単に職員の非協力とか組合の抵抗とかいう点のみではなく、導入にともなうさまざまの要因が減少の阻害要素として作用しているからです。

第一に、導入と同時にオンライン化の効果が発揮されるのではありません。

むしろ導入直後は古い方式との切り換えがスムーズにいかないとか、職員の不慣れとかによってその効果は少ないのです。

第二に、オンライン化によって減少するのは、市民の待ち時間であって効果のメリットは職員側よりも市民側へ波及しています。

・・・つまりピーク時における職員数は延時間から割り出すように単純には減少しないのです。

いいかえればピークの時間帯は短くなり、朝夕にあっての作業は断続的に行われているという事態になりますが、職員は減るという作業配分にはなりません。

第三に、オンライン化によって減るのは、住民登録の所管課でもある市民課系列よりも、オンラインを利用して名簿整理などを行った税務、国保、年金、教育などです。

・・・したがって、効果は拡散してしまいます。

健康のためのノルディックウォーキング ポール 販売などにもこのシステムは使えるでしょう。

そのため各担当課・出先機関がすべて予算処理をする必要はなく、必要に応じて必要なデータが検索できるようになったからです。

OAシステムの利点の一つは、この端末装置から中央コンピュータに入力されたデータを随意に引き出せることです。

会計処理とともに利用範囲が広いのが、データ整理機能を活用した図書館とか公文書センターなどでしょう。

0市の図書館の場合、蔵書を6万冊から倍増の10～20万冊へと拡充するための新館建設と同時に、OAシステムを導入しています。

旧館当時の14名が、従来の方式であれば30名の要員となりましたが、EDP(エレクトロニクス・データ・プロセッシング)方式導入で23名で済ませています。

削減効果は7名で経費的には3、500万円となり、リース料は1、100万円なので年間約2、400万円のコスト減となっています。

・・・EDP方式によると、どうして削減効果が大きいかというと、図書館の業務は、登録・貸出でなく、住民サービスの面でも充実した効果がみられます。

不要なシステムなら、不用品 買取で処分しましょう。

もし0市が本館を中心として分館があれば、それらを相互にオンライン化すれば、作業のみでなく、予約、督促、点検、統計作業などさまざまの作業があるので、これをその都度、手作業で行うとすると時間的ロスが多すぎるからです。

たとえば、図書力ードにしても、著者名、書名、分類別の数種のカードを作成する必要がありました。

しかし、コンピュータに内蔵しておくと、一種類を作成しておけばよく、あとは必要に応じて検索もできるし、作成もできます。

現在、漢字システムの導入された図書館にいくと、市民は端末装置で著者名、図書名などを入力すれば、テレビ画面に関連の書名を十数冊呼び出すことができます。

まさに図書力ードを繰っていた時代と隔世の感があるといえます。

EDP方式による館内の処理は、すべて図書に貼りつけられた磁気テープをボ!ルペンのようなものでなぞるだけで記入・抹消ができ、事務処理がきわめて簡単です。

たとえば、貸出・返却サービスの迅速処理、新着図書の整理簡素化にともなう早期市民に対する蔵書図書の問合せなど、その他のサービス関係にあってもさらに充実したサービスが可能となります。

・・・このように数団体のOAシステムの導入のケースをみてきましたが、その費用・効果分析においてかなりの差がみられます。

顕著な人員削減の効果がみられるケースもありますが、リース料と人件費削減がほぼ等しいケースもみられます。

・・・したがって、OAシステム導入の効果は各自治体の各ケースによってそれぞれ相違がみられるといえるでしょう。

現在、出納後にコンピュータに入力して、計算事務は処理されています。

しかしこれでは効果が半減してしまうので、債権債務発生のとき、つまり支出命令作成のときに、中央コンピュータに各部局の端末装置から入力し、以後は全部コンピュータ処理によって処理してしまう方法が考えられます。

府県べースではA公共団体が採用していますが、伝票の作成、記録、予算差引および集計を全部機械処理で行っています。

現在、官庁の会計処理をみていると、ゴム印で支出科目、金額などを押印していくというきわめて原始的方法が踏襲されています。

財務会計のOA化によってこの手作業がまず解消されます。

かい導入の効果としては、従来、274か所以上にわたっていた会計処理課(出先機関など)を約60か所に集約し、200人ばかりの会計担当者の減員をみています。

このOA化にともなうリース料が5億円、人件費減が10億円で、5億円の節減効果を単年度でみています。

・・・このように節減効果が大きかったのは、会計担当課・癬の本庁庶務課への統合があったからです。

そしてこのような統合が可能になったのは、手作業が機械化され会計処理が簡素化されたこと・・・

そして、端末装置から種々の検索処理が行えるようになったからです。

0市をみてみると、0市では人員削減分を新しく開設した駅前のサービスセンターなどに振りかえていますが、注目されるのはオンライン化前後で庁内滞留時間は27分06秒から14分32秒とほぼ半減しています。

その理由は、移動、証明発行などは、氏名と必要事項のみ記入し、窓口でいえば、映像画面で確認しながら、端末装置で検索し、証明書類を印刷・発行できるからです。

OAシステムの導入は、住民情報に限られることなく、ひろく庁内事務処理に適用することができます。

早い話がワープロの活用です。

税務関係帳票の種類だけでも数百に達し、その在庫管理もOAシステムではきわめて簡単となります。

広汎な利用方法のなかの一つに、財務会計処理があります。

民間の会計と異なり、会計システムは簡単であるにもかかわらず、手続そのものはきわめて繁雑です。

そのため各課に財務会計担当者が少なくとも1人はいるほどです。

この手続を簡単にすることが先決でありますが、現行ではむずかしく、せめて事務手続だけでも簡素化していこうというのが、財務会計のOAシステム化です。

その結果、各支所・出張所などに台帳を管理させる必要はなく、本庁で集中管理ができます。

また、住民は従来の方式のように特定の出先機関に出向かなければならないということはなく、本庁でも出先機関でもどこでも最寄の行政サービス機関で、登録とか証明書の交付を受けることができます。

もっとも本庁で集中管理を行うため48名が60名と12名の増員となり、終局的に74名と約半減しています。

リース料を差し引いても、1億2500万円のコスト軽減となっています。

なおこの間、H市の税務職員は、コンピュータ化によって51年の193名が57年には163名と15%減少しています。

オンライン化の実施された55年の175名と57年とを対比すると約6.9%の減となっています。

なお課税件数はこの間2～3%増加しています。

・・・このような一般事務職員の抑制効果の大きいのは、先のT市の事例で、データ量からみて人口が1・54倍増したのに窓口・電算関係職員数はほぼ横這いです。

増えたのは市民サービス関係職員のみなのです。

・・・以下に、住民情報の漢字オンライン化の効果についての実例をあげます。

ケース1として、1市(人口212万人.カナオンライン化導入済み)の住民情報の漢字ナンライン化の効果は、

（1）タイプの省略化による交付の迅速さ

（2）従来の複写方式に比べ住民票の鮮明さ

・・・など住民サービス効果があることを見落としてはなりません。

また、もし最初から漢字オンライン化を導入しておればその効果は倍増したでしょう。

そして、市罠課関係だけでなく、税、国保・年金など関係各課の省力化の効果を算入すれば、さらにその数値はあがったでしょう。

ケース2として、T市(人口19万人)の漢字オンライン化。

このT市の場合でも、部分的には電算機が導入されており、OAシステムの導入にともなって減員が発生するわけでありません。

これはあくまでも机上演習による計算です。

それでもまったく電算機導入を拒否しつづけた場合、かなりの人件費が避けられないことを立証するデータといえます。

ケース3として、H市(人口45万人)の漢字オンライン化の効果は、人員が156人から70人に激減していること。

また、出先機関が24か所から18か所へと統廃合したことが大きな原因となっています。

OAシステムの効果は、単に住民情報の集中管理のみでなく、それをパソコン、マイコンによって中央コンピュータから引き出せることです。

10万都市のモデルケースで考えると、アルバイトの人員は延べ355日1、313000円となります。

これら事務のため超過勤務をいくら要したかはきわめて算定が困難でありますが、780時間×1000円で78万円と推計されます。

両方の合計は2、093、000円となります。

したがって、4名×400万円111、600万円の職員費と200万円のアルバイト費などの計1、800万円減と推計されます。

これに対してコンピュータ機器のリース代一、800万円との相殺関係されます。

・・・したがってOA化の効果を過大評価するのは禁物でありますが、リース料には一般事務のためのリース料やOA化の効果は市民課のみでなく、税、年金、国保などあらゆる関係課に及ぶのです。

さらにOA化の効果は機器のコストダウンとともに減価し、人件費は逆に上昇するので長期的にはかなりの効果が見込まれます。

マクロ分析ミクロ分析が積み上げ算方式で机上演習的な効率化算定であったのに対して、ここでのマクロ分析はむしろ実際にOA化を導入した自治体にあってどのような行財政効果があったか・・・

そして、どうしてそれだけの効果があがったか、またどうしてそれだけの効果しかあげられなかったかを事例をもとに追求してみました。

住民情報システムの漢字オンライン化といっても、カナバッチシステムから漢字オンライン化へ、あるいはまったく最初から漢字オンライン化を導入するなどさまざまのケースがあります。

また、費用効果においても各自治体間でもバラツキがみられます。